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DPoPでエージェントの盗用トークン再利用を防ぐ

ログやプロキシ、エージェントの実行環境からアクセストークンが漏れたとき、Bearerトークンは持っている者なら誰でも使えてしまいます。短命化やスコープ縮小は被害を小さくするだけで、盗まれたトークン自体の再利用は止められません。DPoP(Demonstrating Proof of Possession)は、この「トークン単体での再利用」を検証側で拒否する仕組みです。スコープ設計はエージェントのスコープ付き認証情報設計で扱っているため、ここでは検証側に絞ります。

DPoPはどうやって盗用トークンの再利用を防ぐのか

DPoPはアクセストークンをクライアントの公開鍵に束縛し、秘密鍵で署名した証明を毎回要求することで、トークン単体の再利用を拒否します。

認可サーバーは、証明JWTの鍵のSHA-256 JWKサムプリントをアクセストークンの cnf クレームの jkt に埋め込みます。トークン応答の token_type は DPoP になります。リソースサーバーは、リクエストごとの証明の鍵がトークンの束縛鍵と一致するかを確かめます。トークンだけを盗んだ攻撃者は、対応する秘密鍵がないため有効な証明を作れません。

証明JWTには何が入り、何を検証するのか

証明JWTは DPoP ヘッダーで送り、typは dpop+jwt、署名は非対称アルゴリズムで、jtiやhtm、htuなど必須クレームを持ちます。

RFC 9449が定めるヘッダーとクレームは次のとおりです。

  • ヘッダー: typ は dpop+jwt、alg は非対称署名(none やMACは不可)、jwk に公開鍵を入れる
  • クレーム: jti(一意ID)、htm(HTTPメソッド)、htu(クエリ・フラグメントを除くURI)、iat(作成時刻)
  • トークン提示時は ath(アクセストークンのSHA-256ハッシュ)、サーバーがnonceを発行していれば nonce

リソースサーバーは次を順に確認します。

  1. DPoP ヘッダーがちょうど1つで、形式が正しい
  2. typ・alg・署名が妥当で、jwk に秘密鍵の要素がない
  3. htm・htu が実際のリクエストと一致する
  4. iat が許容ウィンドウ内にある
  5. ath が提示トークンと一致し、証明の鍵がトークンの cnf の jkt と一致する
  6. DPoP束縛トークンがBearerとして提示されていれば拒否する

nonceとjtiで事前生成・再送をどう抑えるのか

サーバー発行のnonceで証明の有効期間を絞り、jtiの記録で同一証明の再送を検出します。ただしjti管理は分散環境で負担が大きくなります。

サーバーは use_dpop_nonce エラーと DPoP-Nonce ヘッダーで、nonce付きの再試行を要求できます。認可サーバーはHTTP 400、リソースサーバーはHTTP 401と WWW-Authenticate: DPoP で返します。クライアントは新しい証明にnonceを入れて再試行し、nonceはサーバーごとに1つ保持します。

nonceがないと、未来のタイムスタンプを持つ証明を事前に作られるリスクが残ります。nonceと ath はその有効性を縮めます。一方、証明は有効期間内なら再送できるため、jti を追跡しない限り厳密な単回利用にはなりません。RFC自身が、分散サーバー間での厳密な単回チェックは現実的でない場合があると述べています。

Keycloakではどう有効化し、何に注意するのか

Keycloakはクライアント設定の「Require DPoP bound tokens」で、トークン要求ごとのDPoP証明を必須にできます。

管理コンソールのClientのCapability configで有効にすると、dpop_bound_access_tokens が設定され、証明のないトークン要求は失敗します。無効のままなら、証明を送ればDPoP束縛、送らなければBearerが発行されます。Client Policiesの dpop-bind-enforcer で、新規クライアントへの自動適用なども選べます。注意点は2つです。

  • アクセストークンを直接返すimplicitとhybridのフローでは使えない
  • 公式ページからは対応バージョンやnonce発行の挙動を確認できなかったため、導入前に利用バージョンの文書で確認する

DPoPで防げないこと、規模別の留意点

DPoPは秘密鍵ごと奪われた場合やクライアント内部でコードを実行された場合は防げず、鍵の保管設計が前提になります。

攻撃者がクライアント内でコードを実行できれば、オンライン中に証明を生成できます。鍵を取り出せない構造にしても、この経路は防げません。DPoPはメッセージ本文を保護せず、TLSが前提です。

規模別の留意点(SMB / エンタープライズ)

SMBでは、まず利用中のIdPがDPoP束縛に対応しているかを確認し、対象を外部公開するツール接続に絞って始めるのが現実的です。導入支援はAI運用伴走サービスで相談できます。大規模環境では、鍵の保管、jti追跡の範囲、nonceの配布を全体で設計する必要があり、RDEのような統制プログラムの一部として扱います。

参考

まとめ

DPoPは、盗まれたトークン単体の再利用を鍵の所持証明で止める検証側の対策です。cnf の jkt 照合、htm・htu・ath の検証、nonceによる有効期間の抑制を組み合わせます。秘密鍵が奪われた場合は防げないため、鍵保管の設計とセットで導入してください。Kuuでは、エージェント基盤の認証・認可設計の相談を受け付けています。

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